IT Proによると、2015年第1四半期（1～3月）に、アップルがiPhoneの販売で得た営業利益は業界全体の92％を占め、前年の65％から大きく上昇したことが明らかになったとのこと。米Wall Street Journal（WSJ）などの海外メディアが12日に報じました。

これはカナダの投資銀行Canaccord Genuityが、上位8社のスマートフォンメーカーの営業利益を調査したもの。世界のスマートフォン市場におけるiPhoneの販売台数シェアが20％に満たないことを考えると、92％という数値は驚くべきものだとWSJは伝えています。

WSJによれば、iPhoneの強みは販売価格にあるとのこと。2014年のiPhoneの世界平均販売価格は624ドル（約7万6900円）。一方Android搭載機の平均販売価格は185ドル（約2万2800円）でした。2015年第1四半期には、iPhoneの平均販売価格は659ドル（約8万1200円）に上昇したにもかかわらず、販売台数は前年同期から40％増えています。

調査には、中国のXiaomiやインドのMicromax Informaticsといった非上場メーカーは含まれていません。こうしたメーカーの多くは、スマートフォンの販売から直接的な恩恵を受けておらず、アプリやアクセサリー製品などスマートフォン以外の商品で利益を出そうとしているとCanaccord Genuityは指摘しています。