調査会社のカンター・ワールドパネルは6日（現地時間）、2015年第1四半期（1～3月）における、主要国のOS別スマートフォンの販売シェアに関する調査結果を発表しました。

同調査は、Android、iOS、BlackBerry、Windows Phoneなどを搭載したスマートフォンの販売シェアを国別にまとめたもので、対象国は米国、オーストラリア、英国、フランス、ドイツ、スペイン、イタリア、中国、日本、アルゼンチン、ブラジルおよびメキシコです。

調査では、iPhone 6 / 6 Plusが依然として好調な伸びをみせ、iOSシェアの拡大に大きく貢献したものの、Androidのシェアが引き続き世界のトップを占める結果となりました。

カンター・ワールドパネルによると、同時期に欧州の主要5カ国（英国、フランス、ドイツ、スペイン、イタリア）でiPhoneを初めて購入した人の32.4%が、Androidからの乗り換えであったことが分かっています。また、日本における同四半期のOS別販売シェアは、Androidが52.3％、iOSが45.1％でした。

一方で、米調査会社のストラテジー・アナリティクスは先月29日（現地時間）、2015年第1四半期における、メーカー別による世界のスマートフォンの出荷台数および販売シェアを公表しました。これによると、出荷台数、販売シェアともに、サムスンがトップの座を占めています。

さらに米調査会社のIDCも30日（現地時間）、同時期における世界のタブレットの出荷台数および販売シェアをメーカー別で発表しました。調査結果では、タブレット市場そのものが減速するなか、引き続きiPadが最も高い売上を上げていることが分かっています。