iPhone 5販売不振報道に反論、アナリスト「パネル減産はニュースではなく雑音」
ウォールストリートジャーナルのアナリスト達は、最近取りざたされているiPhone 5の生産計画への懸念を一蹴しています。今回のアップルによる注文削減は、同社の部品生産高や製品販売利益が向上している現れではないかと見る市場ウォッチャーもいるようです。AppleInsiderのレポートです。
1月14日に、アップルがiPhone 5用の発注を大幅削減したと報じられました。その後、アップルの株価は急落。J.P. Morganのマーク・モスコビッチ氏は、こうした記事は投資家の過剰反応を引き出すだけの"うるさい雑音"に過ぎないと反論しています。
氏によれば、こうした発注削減は、iPhone 5の歩留まり（生産されたすべての製品に対する、不良品でない製品の割合）、ひいては製品全体の販売利益が好転している現れかもしれないとのことです。
「我々から見れば、iPhone 5だけでなく新しいiPadやマックの場合もそうなのですが、製品が急激に普及した後で見込み発注を削減するというのは、歩留まりが改善している何よりの証拠なのです」と氏は言っています。
もし本当に製品部品の歩留まりが急激に改善しているのなら、アップルはモスコビッチ氏の言う特定部品の"過剰発注"を手控えることもできたはずです。iPhone 5の発売時に、アップルはさまざまな製品トラブルに見舞われてきました。中には、同社の販売利益を損ないかねないトラブルや、iPhone 5の供給量を制限しかねないトラブルもありました。
Wells Fargoのシニアアナリストであるメイヤード・ウム氏もまた、「ウォールストリートジャーナルによって広まった、iPhone 5の発注削減の噂は、驚くに当たらない」と発言しています。仮に削減が事実だとしても"目新しいニュースではない"と言うのです。
日本経済新聞に「アップルは当初、１～３月期に6500万台の画面の発注を計画していたが、これを修正した」という記事が載りましたが、ウム氏によれば、この台数は"非現実的"であり、正確とはいいがたいとのことです。
「我々に言わせれば、アップルが１～３月期に6500万台のiPhone 5を出荷する可能性などほとんどあり得なかった」と氏は言っています。
ウム氏は、アップルが同四半期に4300万台のiPhoneを売り上げるだろうと予測したことがありますが、氏は最近聞こえてくる噂からかんがみて、この数字が"達成可能"だと今でも信じています。
